【暗号資産】超長期の資産運用に少しだけスパイスを加える

わたしは一般サラリーマンの投資戦略として、iDeCoやつみたてNISAなどの非課税枠を最大限活用し、米国や世界株インデックスに長期投資すること、そして配当金を楽しみたければ高配当株式ETFなどへ長期投資することが望ましいと考えています。

しかし、この投資スタイルの最大の問題は、なんといっても時間がかかることです。

経済的自由を達成（FIRE）するまでの時間を早めたいのであれば、さらなるリスクを取る必要があります。

リスクとリターンはセット、わたしの場合においてはインデックス投資以上のリスクをとる必要があります。

かといって個別株にフルインベスト（集中投資）するわけにはいきませんし、まして為替取引や株デイトレのようにチャートに張り付くチャーティストに転職する気にもなれません。

そこで注目しているのが仮想通貨への中長期投資です。

先日11月18日に「ビットコインの時価総額が過去最高」というニュースが速報されました。

時価総額は1ビットコイン価格×発行枚数です。

1ビットコインの価格は2017年のに記録した19665ドルが過去最高値で、3年前の2017年よりも発行枚数は増加しています。

*価格（1ビットコイン=18100ドル）×総発行枚数（335,692,319,700ビットコイン）＝時価総額335,692,319,700ドルです。

いままでの仮想通貨に対する著名人の肯定的・懐疑的見解を以下にまとめました。

肯定的見解です。

とんでもなく上昇するという意見もありますね。

現状では少なくともブルームバーグの分析が的中しています。

一方で、懐疑的見解です。

このようにウォーレン・バフェット氏やレイ・ダリオ氏は仮想通貨にとても懐疑的です。

しかし、先日11月13日にその懐疑的であったレイ・ダリオ氏は「どうやら私はビットコインについて何か見落としているかもしれない。間違いがあるなら教えて欲しい」と発言しています。

真意はわかりませんが、懐疑的だった著名人の発言に今後の行方が気になるところです。

わたしは1年以上前からビットコインを保有している仮想通貨投資家です。

2020年11月時で、現在の資産全体に対する仮想通貨の割合は4.0%です。

わたしは仮想通貨に対する要人の多くの肯定的な見解を無視するかどうか考えたとき、リスク許容度の範囲内で資産の一部を振り分けることで大きなリターンを享受できることになるので、仮想通貨に投資するのもおもしろいかなと考えています。

インデックス投資であれば経済的自由まで30年、40年必要なところ、仮想通貨を資産の一部に加えることで経済的自由まで10年、20年になる可能性を秘めているのです。

当然、仮想通貨の将来が閉ざされてしまう可能性もあります。

仮想通貨には、株式の株価収益率（PER）のような割高・割安をはかる指標は存在しません、それゆえ仮想通貨の適正価値がいくらか、いまの価格が高いのか安いのかは判断はできません。

*JPモルガンは、ビットコインの「本質的な価値は5000ドル付近」としています、この試算はビットコインをコモディティとみなして生産量を1単位増加する際にかかる限界費用（ビットコインのマイニングにかかる電気代など）から計算されています。

これが正しいのであれば、現在19000ドルから5000ドルまで調整してもおかしくありません。

いずれにしても仮想通貨は投機的でありボラティリティ（価格変動）はとてつもなく大きいです。

わたしは仮想通貨においてもインデックス投資や高配当株式投資と同じく買い持ち戦略をとります。

資産の一部、わたしであれば4.0%を仮想通貨にしていますが、これが吹き飛んだとしても残りのほとんどをインデックス投資や高配当株投資を超長期で取り組んでいるため、経済的自由達成までの期間が数年先延ばしになることを覚悟した上でです。

投資額が自身のリスク許容度の範囲内であったとしても、資産へのインパクトはとてつもなく大きくなる可能性があります。

だったら、資産形成を楽しむのための投資としても仮想通貨に10年間程度を目安に、資産の一部としてビットコインを保有することに決めました。

そして仮想通貨を後押しするニュースは最近も続いていてビットコインが暴騰しています。

ビットコインが活発に売買されるようになっていて、売買数量（出来高）は2017年と比較し2020年11月時で約4倍になっています。

では、なぜ活発に売買されるようになったのか、その要因は企業の仮想通貨保有とコロナ対応による金融緩和です。

Twitter傘下の決済企業のスクエア社はすでにビットコインを買っています。

米金融大手のフィデリティもビットコインに特化したファンドを提供することを発表しています。

世界で3億4600万のアクティブユーザーを抱える米国決済大手Paypalが仮想通貨市場に参加する計画を発表しました。

ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産を使って約2600万の店舗で買い物ができるサービスを開始するとしたのです。

これらはごく一部で、2017年は個人投資家による投機的な熱狂が仮想通貨の盛り上がりの要因でしたが、現在は機関投資家や大企業がマーケットの拡大を後押ししていると考えられています。

そして、コロナ禍も仮想通貨に対して追い風となっています。

世界的な金融緩和が進みビットコインは個人が投機的に買う投資対象からインフレヘッジとして機関投資家も買う資産としてその見方が変わってきていています。

一般的に金融緩和は流通するお金が増加することで次第にインフレに進むことが懸念されますが、インフレに強い資産である金（ゴールド）に代わると注目されていた仮想通貨（デジタルゴールド）にも資金が流入していると考えられています。

仮想通貨は株式、債券、投資信託、ETF、不動産などの伝統的な金融資産とは掛け離れた「投機的な」対象物であることに変わりはありません。

しかし、一方で多くの有名機関投資家や大企業が仮想通貨に着目し買い求め始めていることもまた事実でこの流れは益々加速すると考えられます。

仮想通貨はボラティリティが大きい（変動が大きい）ので、買った途端に大きくマイナスに振れることも覚悟しなければいけません。

そのため自身の許容できる範囲の額を小分けにして買い付けることが大事です。

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配当くん

ビットコインは10年買い持ち戦略とします。資産に少し取り入れるだけでもインパクトは大きくなるかもしれない。