【iDeCo】資産形成にiDeCoはNISAより優先度が高い

iDeCo（個人型確定拠出年金）やっていますか？

資金ロックのデメリットを敬遠し、iDeCoを実践していない方も多いようです。

しかし、iDeCoの税制メリットはNISA制度よりも大きいので、資産形成にはNSIAよりもiDeCoが優先されるほうがいいのではないかと考えています。

iDeCoは資産形成に必須について解説します。

わたしのツイートです。

iDeCo(イデコ)は資産形成に必須❣️

節税額は
年収400万→月2.3万掛けで年41400円
年収600万→月2.3万掛けで年55200円

設定で年4万以上手取り増と同じ‼️

60歳まで資金拘束だけどこれデメリットではなくむしろメリットでしょ❗️誰でも使いたくなっちゃうものだもん😊しかも有事の際は家族が受け取れる👍

— 配当くん (@haitoukun) January 4, 2020

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  *7月20日記事執筆時における数値です。

単純に85,865人の方がこのツイートをみて、3,516人の方がこのツイートに反応したことを意味しています。

iDeCoとは

iDeCoは、コツコツと積み立てて、税金免除の超絶お得な、将来に備える自分年金です。

国が創設した制度で、毎月一定額の金額を60歳まで（現在65歳までに延長で協議中）積み立てて、節税しながら備えます。

正式名称は、個人型確定拠出年金（愛称：イデコ）です。

*individual Defined Contribution planの略です。

iDeCoの節税額（概算）

節税メリットその1：所得税と住民税が軽減されます！

自分の節税額を計算できます。
☟☟☟コチラ☟☟☟

https://dc.rakuten-sec.co.jp/feature/simulation/

例1）年収400万→月2.3万掛けで年41,400円。
例2）年収600万→月2.3万掛けで年55,200円。

年収400万であれば年41,400円手取り増と同じ、年収600万であれあ年52,200円手取り増と同じです。

ただし、手取りと言っても、振込先銀行に入るわけではなく、国の国民年金基金で自分の口座として積立がおこなわれます。

決して国にお金を回収されるわけではなく、自分の口座の自分のお金として運用していくことになります。

*専業主婦（主夫）の場合、メリット1はありません。

節税メリットその2：運用で得られた利益は課税されない！

例）月掛け金2.3万円、年期待リターン5%で30年運用できた場合
掛け金の合計828万円に対して、運用結果は1,883万円になります。

通常であれば、運用益1883-828=1055万に20.315%の税金がかかり、214万円を納めます。

しかし、運用益非課税とは、この214万円の税金がかかりませんよ、ということです。

節税メリットその3：一時金の受け取りが課税されない！

*ただし拠出額と拠出期間によって非課税上限は異なります。

受け取り方法は、一時金（退職所得）か年金（雑所得）かを選択できます。

一時金として受け取る場合、職場の退職金と合算されますので、節税メリットが軽減してしまうことになります。

退職前にもっとも恩恵を受けやすい受け取り方を再考したほうがよいことを覚えておくとよいでしょう。

60歳までの資金拘束はデメリットなのか？

iDeCoのデメリットは、60歳までの資金拘束と言われます。

しかし、誰しも手元にお金があれば使いたくなってしまうものです。

このように考えると、給与天引きもしくは自動引き落としで、初めからないものと考ればいいだけです。

節税メリットを受けながら将来に大きなリターンが期待できるiDeCoを、敬遠するという合理的な理由はなく、むしろ積立NISAよりも優先したほうがよい制度だと考えられます。

さらに、60歳前に有事があった場合に積み立てた意味がなくなる、なんて意見もありますが、遺族がそのすべてを受け取れる仕組みになっていますので、安心して上限枠まで活用したいところです。

現在、国で企業型DCとの併用、拠出額の枠の拡大などが検討されています、メリットがより拡大していきそうです。

配当くん

拠出金に対する税金控除のメリットをとりにいく価値は充分にあると思います